MosP

PressRelease
2010年2月24日

株式会社マインド

国内ダウンロード数No１ OSS人事・給与・勤怠ソリューション「MosP」、
MosP開発者コミュ二ティの参加者が100名を突破

～　MosP利用者の参加増と活性化を図るべく、SNSも導入　～

株式会社マインド（所在地：神奈川県川崎市、代表取締役　屋代　真吾、以下、マインド）は国内ダウンロード数No１ OSS人事・給与・勤怠ソリューション「MosP（モスプ：Mind Open SourceProject）」の2009年5月19日に設立したオープンソースコミュニティ「MosP Developer’s Community」の参加者が2010年2月23日に100名を超えたことを発表しました。

「MosP Developer’s Community」では、参加頂いている皆様自身のメリットになるような活動を目指しています。これまでMLのみであったコミュニケーション方法も、より発言しやすい環境を目指し、2010年1月20日よりSNSを稼働させました。実際に、MosPや業務システムについての情報広場として、ML以上に多くのご意見を頂いています。今後の開発指針なども、このコミュニティから出していく予定です。

今回の100名突破は、業務アプリケーションという特殊な領域のコミュニティとしては予想以上に注目頂けていると考えています。MosP開発者コミュニティの活性化により、MosPの品質がさらに向上し、これまで業務システムを導入していなかった中堅企業様にも高機能・高品質なシステムを安価に導入していただけると期待しています。

■MosP Developer’s Communityについて
名称　　　　：MosP Developer’s Community
設立　　　　：2009年5月19日
代表者　　　：株式会社マインド　代表取締役　屋代真吾
目的　　　　：外部協力者のご支援の下、MosPの機能アップ及びプロジェクトの活性化を図る
活動内容
MosPデベロッパーズ会議
ベータ・テストプログラムの運営
MosP GeeK’s Community Spaceの運営
メルマガ「MosP GeeK」の運営
有料オプション（買い取りプログラム）の運営
デベロッパー種別
MosPデベロッパー
MosPメジャーデベロッパー
※MosPデベロッパーズ会議でのMosP開発技術者として中心的な存在として承認された場合に認定されます
※MosPデベロッパーズ会議での議決権を有します
参加費用：無料
参加条件：MosP Developer’s Community 規約に同意いただくこと
　個人であること
　所定の登録方法に従いお申し込みいただくこと

その他詳細は、下記URLを参照ください。
MosP Developer’s Community　URL：http://www.mosp.jp/d_user/index.html

■MosPについて
2006年に株式会社マインドが提唱した国内初の純国産オープンソース人事給与・勤怠管理システム
です。Javaで開発したWebシステムをオープンソースGPLで提供しています。
詳細は下記URLを参照ください。
MosP　URL：http://www.mosp.jp/
※上記サイトにて、技術情報やマニュアル、プログラムのダウンロード情報を公開しています。

■株式会社マインドについて
商号　株式会社マインド　（英語表記：MIND CO.,LTD） 
本社　〒210-0005神奈川県川崎市川崎区東田町６－２ ミヤダイビル８Ｆ 
TEL　　044-272-9093
URL　　http://www.e-mind.co.jp/
設立　1987年11月20日  
事業内容
　　　　MosP業務アプリケーションオープンソースプロジェクトの運営 
　　　　業務アプリケーション受託開発 
　　　　通信系、組み込み系システム開発 
資本金　10,000,000円 
代表者　代表取締役社長　屋代　真吾
取引先　アクシスソフト株式会社
　　　　ＮＴＴファネットシステムズ株式会社
　　　　株式会社日本テクノ開発
　　　　株式会社日立アドバンストシステムズ
　　　　東海工業株式会社　等
　　　　（順不同）

所属団体
　　　　OSSコンソーシアム
　　　　川崎南法人会
　　　　神奈川県中小企業家同友会

以上

＜本件に関するお客様のお問い合わせ先＞
セールス＆マーケティング戦略部担当窓口
TEL：044-272-9093  / Email： sales(at)e-mind.co.jp

＜本件に関する報道関係者からのお問い合わせ先＞
株式会社マインド　広報　担当：屋代（和将）、谷相
TEL：044-272-9093  / Email： pr(at)e-mind.co.jp

※文中に引用された社名／製品名／サービス名／ロゴについては、各々の会社の商標ないしは
登録商標であり、各所有者が商標権を保持しています。